2019年9月27日 「反東大」の思想史

第14回　関東大震災と「東大の危機」

著者： 尾原宏之

関東大震災と東大　

　いまからちょうど96年前の1923（大正12）年9月1日、マグニチュード7.9の巨大地震が帝都東京を襲った。関東大震災の発生である。死者・行方不明者は10万人を超え、焼失・倒壊など家屋の損壊は37万戸。日本銀行による被害額の推計は45億円で、当時の国民総生産の３分の１に相当するといわれている（武村雅之『関東大震災　大東京圏の揺れを知る』、松元崇「明治憲法下の財政制度（９）財政的な負け戦(2回目)をもたらした関東大震災」）。
　関東大震災は、帝都に君臨する東京帝国大学に対して物理的に巨大な損害を与え、かつその未来を揺るがしかけた。すでに明治30年代初頭には、新聞から〈教育界のローマ法王〉と呼ばれるほどの権威と権力を獲得していた東大も、この震災には少なからず動揺し、傷ついた。
　まず、本郷に所在する校地が受けた被害は甚大だった。『東京大学百年史』によれば、多くの煉瓦造の建築物で壁面が倒壊、または大きな亀裂が入った。より深刻だったのは、関東大震災を特徴づけるすさまじい火災である。工学部応用化学実験室、医学部医科学教室地下実験室などの薬品棚が倒壊し発火、このうち医科学教室の火が生理学教室、薬物学教室の建物に燃え移り、やがて図書館、法文経教室、法学部研究室、法学部講堂、理学部数学教室などの建物を焼き払った。理学部本館、工学部本館などは震害のため使用不能である。本郷キャンパスの建物の３分の１が失われたという。

　東大のみならず日本の学界全体にとって痛恨事とされたのは、図書館ならびに蔵書の焼失である。図書館の崩れた壁面から火が侵入し、図書館員や学生による必死の搬出にもかかわらず、75万冊におよぶ蔵書が灰になった（『東京大学百年史』）。
　そのなかには、この世に２冊とない貴重書が多数含まれている。「仮に若し世界の図書館の番附を作つたなら（幕尻にせよ）入幕出来るのは日本では帝大図書館だけ」と評した内田魯庵の解説によれば、言語学、宗教学などの世界的権威フリードリヒ・マックス・ミュラーのコレクションであるマックス・ミュラー文庫をはじめ、デルンブルヒ文庫、エンゲル文庫、コーラー文庫などの世界的コレクション、明治日本の近代化に尽くしたフルベッキの蔵書、白鳥庫吉が満洲・朝鮮で蒐集し、朝鮮本のコレクションでは「海内無双」といわれた白山墨水文庫、内藤湖南らが入手に尽力した満文・蒙文・西藏文の一切経、李朝実録、旧幕府の評定所記録、寺社奉行記録、明治の思想家西村茂樹の蔵書などが焼失した。江戸期の思想家安藤昌益の大著『自然真営道』も大部分が焼失し、永遠に読めなくなった（「典籍の廃墟」『改造社　大正大震火災誌』）。図書館に保管されていた学位論文もみな焼けた。審査未了や文部省に認可申請中の博士論文も含まれていたという（『読売新聞』1923年10月23日朝刊）。

関西の逆襲

　壊滅的ともいえる打撃を受けた東大では、大学の前途を悲観する声があがった。それは、東大が日本の学問の中心から脱落するのではないか、という不安から発せられた声である。文学部のある教授は９月８日の『東京日日新聞』に次のような談話を寄せている。
 「建物が出来るまでは学生は東北なり京都なりで当分のうち自由な研究をしてゐてもらうより仕方ない。しかし図書館が生命である法科文科は権威のある研究はこゝ数年間ほとんど出来ないので学術の権威は京都に移つて仕まうものと思はれる」
　ここで語られている事柄は２つある。ひとつは、被災した本郷では十分な研究ができないので、東大の学生を一時的にでもほかの帝国大学に引き取ってもらうことである。
　すでに1897（明治30）年には二つ目の帝国大学である京都帝国大学が設立され、30年近い実績を積み重ねていた。三つ目の帝国大学である東北帝国大学も1907（明治40）年に創立されており、震災の前年1922（大正11）年には文系学部（法文学部）も設置された。九州帝国大学、北海道帝国大学も理系学部のみではあったが、すでに存在する。実際九大では、東大工学部の学生を引き取る案が協議され、文部省に問い合わせることになった（『大阪朝日新聞』９月12日夕刊）。
　もうひとつは、京大に日本の学問の中心が移ってしまうのではないか、という懸念である。この懸念にはそれなりの裏付けがあった。廃墟と化した東京での「帝都」再建を放棄し、関西に遷都することを主張する勢力が登場したからである。その声は、大阪方面から強く響いてきた。
　遷都論の主唱者のひとりに、大阪商業会議所会頭も務めた関西財界の有力者で、関西大学学長の山岡順太郎がいる。震災発生時、山岡は所用で東京の逓信省にいた。鉄道省、文部省、内務省などの官衙が倒壊し、火災に巻き込まれる様子を目のあたりにしていたことになる。山岡は避難民とともに船で帰阪、上陸するや関西遷都論を主張した。
 「大東京の快復――それは口にこそ云ふ事が出来やうが、チビチビ小口からやるならまだしも一時にやるとなれば費用も莫大なもので寧ろ愚かしい話だ、この際大阪、神戸、京都を中心とした或る意味の遷都を実行する事が最も当を得た事だと思ふ」（『大阪朝日新聞』９月９日夕刊）。

　山岡とともに大阪に帰ってきた建築家で工学博士の片岡安も、地震多発地帯である東京の危険性、東京への人口過剰集中を鼻息荒く批判し、東京の縮小と関西遷都を訴えた。
 「東京を縮小せよ……これ私が低脳なる為政家のために刻下の急務としてその自覚をすゝめる所以である」
 「東京に皇都を永続することの方がどれ位不合理であるか判らないので、関西遷都の理想は早晩実現の暁に到達することは疑はれない事実なのである」（『大阪時事新報』９月12〜13日、神戸大学経済経営研究所新聞記事文庫）
　極めつけは『大阪朝日新聞』の社説「帝都復興と遷都論　国民多数の希望を容れよ」（9月9日朝刊）である。この社説は、地震の多い東京に首都を置くことを断念し、災害の少ない近畿地方、なかでも歴史のある京都に遷都することを主張する。
 「京都は帝都として最適当の地であるといはなければならぬ。此の点も亦何人たりとも異議なき所であらうと信ずる。故に吾人は古の遷都の如く東京を全部京都へ移せと言ふのでは無い、東京市は関東に於ける商業大都市として焼跡の回復を図り、京都へは至尊の還幸と倶に行政の中枢−−即ち各本省だけと帝国議会とのみを移転すべしと主張するのである。大審院、専売局及びその他の二次的最高機関以下は東京に集中するも亦可なりと思惟する」
　天皇は京都に還幸し、中央官庁と帝国議会も京都に移す。東京は関東における商業都市として復興する。どうしてもというなら、大審院や専売局その他の「二次的」政府機関は東京に置いてもよい。『大阪朝日新聞』の主張はこのようなものであった。

「帝都復興」と「関西遷都」

　もしこのような関西遷都案が実現すれば、大学の勢力図は大きく変動する。なぜなら、東大の権威と権力は、政権中枢の所在する首都の帝国大学であるという事実によって支えられているからである。たとえば、早稲田大学出身の哲学者北昤吉(れいきち)（北一輝の実弟）は、「帝国大学を官僚化することは閥族の頭目等の常套政策」と述べ、「官権」と密着するところに東大の力の源泉を見た。東大を卒業すれば「官権万能」の日本では前途洋々である。自分の立身出世を願わない者は少ないので、「益々優秀なる学生をして、かの止むなくして私学に向ふ同窓生を且つ賤しみ且つ憐みつゝ、官学の門に蝟集(いしゅう)せしむる」結果になると北は訴えた（『光は東方より』）。
　では、大蔵省、文部省などの中央官庁や帝国議会が京都に移転すればどうなるだろうか。すでに京都には京大がある。東大は、『大阪朝日新聞』の主張によれば関東地方の商業都市に転落する東京に据え置きとなる。政権と密着するのは京大ということになり、東大を待ち受けている運命は苛酷なものになるおそれがある。したがって東大の浮沈は政府がどのような復興方針を採用するかにかかっており、まかりまちがって関西遷都論などが実現すれば、かなり深刻な結果になるかもしれないのである。
　もちろん、実際にはそのようなことにはならなかった。震災復興の任にあたった内務大臣後藤新平は、地震発生の翌９月２日に「遷都すべからず」の方針を確定し、国家予算の２倍以上、30億円規模の帝都復興計画を構想したとされる（『正伝後藤新平』８）。政府が焼跡を直接買い上げ、港湾や市街地を建設し、新たに「理想的帝都」を作り上げる壮大な計画だった。後藤の計画は政友会、憲政会の政党政治家などの横槍によって骨抜きにされることになるが、それでも「帝都復興」に対立する「関西遷都」を未然に防ぐという効果は十分にあっただろう。

教育の「分権」構想

 「帝都復興」をめぐる議論が進むにつれ、関西遷都論はいつしか立ち消えになった。ただし、東京が政治・経済の中心地であり続けることは是認するとしても、学術と教育の中心地までも兼ね続ける必要があるのか、という疑問は、容易に消えなかった。「帝都復興」とは要するに、東京への過度の集中、そして中央集権を継続することにほかならない。
 「分権」「分散」を唱える者たちの批判はなかなかやまなかった。彼らはこの震災を機に、政治、経済、軍事、学術といったさまざまな要素をあちこちに分散し、多くの中心を持つ国に変えるべきだ、と主張した。たとえば、大阪外国語学校（のちの大阪外国語大学）の校長、中目(なかのめ)覚(あきら)は次のような提案をしている。
 「全体今迄の日本はあまりに何もかも東京に集り過ぎた、故に東京の災害に因つて日本の文化は脆くも滅びて了ふ、政治の中心に何もかもなければならぬといふ必要は少しもない、寧ろ国内に幾つもの中心があつた方がよい。独逸は伯林(ベルリン)が第一の中心ではあるが、其伯林を全く失つても尚他の種々の中心を持つて居る……大学も各地にそれぞれ一流の学者が居て伯林大学が全然なくなつても独逸の学問の権威を失墜するやうなことはない……東京に居る多数の学生、之は教育の中心をもつと各地へ分散させることに依つて自然分散する、罹災学校では直ぐにも東京で開校するらしい意嚮である、其意気込は壮んであるが果してさう好都合に行くものであらうか、其よりは此際歴史や感情を捨てゝ学生は各地の学校へ暫く依託した方がよくはないか、此うした方が学生の為めにもよいであらうし、其と共に地方に教育の中心を発達させる機縁ともなる利益がある」（『大阪朝日新聞』10月３日朝刊）
　東大の各学部は震災直後より授業再開のために尽力し、急造のバラックや使用可能な建物などを利用して早くも10月中旬より順次開講していった。中目は、その意気込みを諒としつつも、日本の教育機関のあり方について再考を促している。たとえばドイツには各地に大学があり、一流の学者もおり、首都のベルリン大学がなくなっても困らない。日本も、各地に「教育の中心」を発達させるべきだというのである。
　また、前出の北昤吉も震災直後に「之（東京）を学術の中心たらしむる必要があるかは首肯するに苦しむ」と述べ、イギリスではオクスフォード、ケンブリッジの「二大々学」は首都ロンドンではなくそれぞれ「大学町」にあることを指摘する。東京に「全国三分の二以上の大学」が結集している日本は異常な「教育の中央集権」状態にあり、東大に経済学部があるのに同様の教育を施している東京商科大学（現・一橋大学）が存在し、東大に工学部があるのに東京高等工業学校（現・東京工業大学）が存在している有様である。北は劣悪な私立大学などを整理統合し、残ったものを地方移転すべきと訴えた（「震災を機として」『我観』第１号）。

帝都を照らす東大の光

　実は、この「分権」「分散」という問題は、震災後の東大でも真剣に議論された事柄であった。そしてその議論の過程で、東京から離れることは東大にとって自傷行為にほかならないことが認識されるようになった。「中枢」から離れる「分権」「分散」は、反東大的な営為なのである。
　震災直後、東大の内部でキャンパス移転をめぐる議論が巻き起こった。文学部教授で心理学者の松本亦太郎は、その議論を次のようにまとめている。
　まず、移転論の主要根拠は、本郷の校地が狭すぎることである。今後、６学部と図書館が発展するにつれ、敷地内に建物が密集していくことになる。そうなれば、地震などの災害が再び起こった際に、またしても甚大な損害を受けざるをえない。
　そこで「遠郊移転案」が登場する。東京の郊外、たとえば国分寺に100万坪ほどの土地を購入して大学の校舎、農場、植物園、見本林、さらには市街地をも造成する。つまり、東京の郊外にまったく新しい大学街を作るのである。
　だが松本は、この案には強い反対があるという。「此案に対しては他に強い反対がある。夫れは、東京と云ふ大都会と東大なる学府との良好なる相互的交渉が疎遠になる惧(おそれ)のある事である。東京は政治、経済、商、工業は勿論、文芸、芸術の活動の中枢の如き趣があつて、大学は夫等の活動に影響され、又夫等活動を指導する事により文化の向上に貢献する……伯林に伯林大学の光があり、巴里にソルボーンの光が輝く如く、東京に東京帝国大学の光が無ければならない、東京帝国大学と偉大なる都会生活とを十哩(マイル)以上も隔てては何程交通の便が開けても如上の力学的接触は空疎になる惧がある」（「災害と東京帝国大学」『改造社　大正大震火災誌』）
　東大は、政治経済、商工業、文化芸術の「中枢」たる東京と密接し、またそれを「指導」する役割を担っている。国分寺などに移転してしまえば、その役割が果たせなくなる、というのである。

　だが、おそらく次の理由こそが「遠郊移転案」反対の核心だろう。松本は、もし国分寺に移転してしまったら、東大が没落する危険があることを指摘する。「若し東大が十哩以外の圏外に退くなら、私立大学が却て都会活動と密に接近し従来東大が尽してゐた所の任務に当る事になり、東大は頗(すこぶ)る不利の地に立つ事になる」（同上）
　東大が郊外に移転して「中枢」を離れれば、その影響力は必然的に低下する。その間隙をついて、私立大学が「中枢」に食い込むべく躍動するだろう。松本の記述は、東大内部にこの不安があったことを示している。戦後の首都圏大学の郊外移転、そして近年の都心回帰を考えれば、リアルな不安といえるかもしれない。
 「遠郊移転案」の他には、次のような案があった。ひとつは「近郊移転案」で、陸軍から代々木練兵場（現・代々木公園）を譲り受ける案である。これは教授・助教授の支持を集め、大学の管理・運営を担う評議会は代々木移転案をもって文部省と交渉することを決定した。しかし、陸軍が練兵場を譲らず頓挫し、次点となっていた本郷残留案に落ち着くにいたった（『東京大学百年史』）。それ以降、本郷は東大の本拠地であり続け、今日も隆盛を誇っている。
　ところで、震災直後にあらわれた、東大生を京大その他の帝国大学で引き取るアイディアはどうなっただろうか。
　実は、東大当局もそれを実施するつもりだった。9月18日、東大の評議会は、転学希望者について、東大に在籍したまま京都・東北の両帝国大学で勉学を続けられるよう便宜を図る決定を下した（『東京大学百年史』）。
　だが、転学を希望する者はほとんどいなかったらしい。『東京朝日新聞』10月11日夕刊は「焼けても恋しい　東京の帝大　地方の大学へ転校者尠(すくな)し」という記事を掲載し、転学許可は経済学部の2名のみ、ほか希望者が6名程度にとどまったことを報じている。
　学問に打ち込みたいなら図書館が壊滅したバラック教室の東大にとどまるより、一時的にせよ京大に移ったほうが本当はいいのだろうが、東京という都市と東大の持つ魅力がそれを許さなかったようである。

尾原宏之

甲南大学法学部准教授。1973年生まれ。早稲田大学政治経済学部政治学科卒業。日本放送協会(NHK)勤務を経て、東京都立大学大学院社会科学研究科博士課程単位取得退学。博士(政治学)。専門は日本政治思想史。著書に『大正大震災ー忘却された断層』、『軍事と公論―明治元老院の政治思想』、『娯楽番組を創った男―丸山鐵雄と〈サラリーマン表現者〉の誕生』など。 （Photo by Newsweek日本版）

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　はじめまして。2021年2月1日よりウェブマガジン「考える人」の編集長をつとめることになりました、金寿煥と申します。いつもサイトにお立ち寄りいただきありがとうございます。
「考える人」との縁は、2002年の雑誌創刊まで遡ります。その前年、入社以来所属していた写真週刊誌が休刊となり、社内における進路があやふやとなっていた私は、2002年1月に部署異動を命じられ、創刊スタッフとして「考える人」の編集に携わることになりました。とはいえ、まだまだ駆け出しの入社3年目。「考える」どころか、右も左もわかりません。慌ただしく立ち働く諸先輩方の邪魔にならぬよう、ただただ気配を殺していました。
どうして自分が「考える人」なんだろう――。
手持ち無沙汰であった以上に、居心地の悪さを感じたのは、「考える人」というその“屋号”です。口はばったいというか、柄じゃないというか。どう見ても「1勝9敗」で名前負け。そんな自分にはたして何ができるというのだろうか――手を動かす前に、そんなことばかり考えていたように記憶しています。
それから19年が経ち、何の因果か編集長に就任。それなりに経験を積んだとはいえ、まだまだ「考える人」という四文字に重みを感じる自分がいます。
それだけ大きな“屋号”なのでしょう。この19年でどれだけ時代が変化しても、創刊時に標榜した「"Plain living, high thinking"（シンプルな暮らし、自分の頭で考える力）」という編集理念は色褪せないどころか、ますますその必要性を増しているように感じています。相手にとって不足なし。胸を借りるつもりで、その任にあたりたいと考えています。どうぞよろしくお願いいたします。