2020年1月31日 「反東大」の思想史

第18回　「実用か、教養か」一橋大学の揺れるアイデンティティ

著者： 尾原宏之

一橋の優位・実業教育

　すでに第12回で述べたように、戦前、出身大学・学校によって「月給相場」には大きな差があった。自民党参議院議員を務めた小野義夫の証言によれば、明治末期には東大の法科卒が40〜50円なのに対して、東京高等商業学校（東京高商、現・一橋大学）が30円内外、慶応が25円程度、早稲田法科にいたっては鉄道院の特別任用で切符切りになるのがせいぜいで、17円が相場だったという（尾崎盛光『日本就職史』）。一橋は東大の6〜7割、慶應は半分、早稲田はそれ以下の評価しか一般的には得られていなかったことになる。
　東大卒業生はそれでいいだろうが、下に置かれた立場の者は決して愉快ではない。もちろん「官尊民卑」の世の中であることは誰もが承知、私立学校出身者はあきらめ気分で差別を甘受するかもしれない。だが、簡単にはあきらめることのできない人々がいた。れっきとした官立学校である、東京高商の卒業生および在校生がそれである。
　もちろん東京高商は帝国大学とは違うカテゴリーの学校である。それは1903（明治36）年の専門学校令で「高等ノ学術技芸ヲ教授スル」と定められた専門学校であり、予科（1年の課程）の入学試験は中学校卒業程度であった（『東京高等商業学校一覧』明治36〜37年）。原則として旧制高校の卒業生を入学させ、「国家ノ須要ニ応スル学術技芸ヲ教授シ及其蘊奥ヲ攷究スル」帝国大学とは比較できない。
　だが、実業教育となると話は別である。東大の法科大学に経済学科ができたのは1908（明治41）年、商業学科の設置はその翌年のことで、東大は後発校だったからである。すでに明治後期、東京高商は予科１年本科３年、さらに「商業各般ノ専門ニ関シ之ヲ攻究セントスル者ノ為ニ」専攻部２年の課程を設置し、商業道徳、商業算術、商業地理、商業歴史、簿記、経済学、財政学、統計学、民商法から機械工学、商品学、実用に力点を置いた英語にいたるまで教授していた。フランス語、スペイン語、ロシア語、中国語、韓国語を学ぶこともできた（前掲『東京高等商業学校一覧』）。つまり、実業界で役に立つ教育を受けてきたか否か、という点に関しては、本来東大の法科や文科のおよぶところではないはずなのである。
　『一橋五十年史』は、東大の下に据え置かれる憤りを次のように描いている。「卒業生は多く外国貿易に従事し−商業学校の教員となる者も有つた−此の方面に於ては其の実力も認められ可成りに重要視せられて居たが、社会一般からは尚帝大の下に見られて居た。卒業生も法学士は一橋出の上に据えられたのである。「彼等は商業の智識を有して居ない。然るに吾等を支配するとは何事であるか。斯くては日本の商業貿易の発展は期して待つべからず」どうしても実業界に於ては一橋は彼等の上になければならぬといふ意気が学生の多くの胸に宿つて、愈々実力を養ふ事に努め事に際しては帝大と対抗せんとし、遂には昇格の叫を挙げる一の動機を形造つて行つたのである」
　商業について専門的な勉強を重ねてきた東京高商卒業生は、少なくとも実業界では東大法科卒業生より優遇されてしかるべきだ。それはたしかに、理のある要求である。学校で身につけた知識や技能の中身より、学校と学科の「格」を重視する風潮への批判は、現代でも絶えることがない。

　では、東大の優位を打破するにはどうすればよいか。『一橋五十年史』が触れているように、卒業生の「実力」で圧倒するという正道がまず考えられる。また商法講習所以来この学校を率いてきた矢野二郎がそうしたように、ほうぼう奔走して卒業生の給料を引き上げる努力をするという方策も考えられる。
　さらに、これも文中で触れられているように、大学と専門学校という学校格差をなくしてしまうことも考えられる。つまり、東京高商を大学に昇格させてしまうのである。同じ官立大学となれば、差別を合理化する理由は、なかなか見つけにくくなる。

商科大学設置の声

　明治末期、東大の風下に立ちたくないという俗な理由からだけでなく、商業教育振興の必要性からも、東京高商の大学昇格を求める声が強くなっていった。たとえば東京高商商議委員でもある渋沢栄一は、「商業大学」設置を強く求めた人物のひとりである。明治初期から「法科とか、文科とか、又は政治経済とかといふやうな霊心的学問よりも、事実に就いたる学問即ち物質的の学問は、甚だ階級の低いものだ」という観念が日本社会に定着していることを憂いていた渋沢は、明治40年代になっても「商業に対する教育は、矢張第二流」にとどめられていると訴えた。そのことは、東京高商が大学の地位を与えられていないことに端的にあらわれているという。「高等商業学校といふものは、決して大学の程度には進めてないとして見ますると、商業教育だけは第二流に置いて宜いと定められた如き観念が私には生ずるのでございます」（『渋沢男爵実業講演』坤）。

　また、1901（明治34）年、ヨーロッパに留学していた福田徳三、関一（のち大阪市長）、志田鉀太郎、石川文吾、滝本美夫、石川巌、津村秀松、神田乃武ら東京高商の少壮教授がベルリンに参集し、帝国大学と同程度の「最高商業学校」を作ること、現実的には帝国大学に「商科大学」を設けること、その「商科大学」は商業経営部、銀行部、交通部、保険部、商政部（具体的には外交官や商業に関する官吏養成）の５部を設けることなどを決議した。東京高商関係者が帝国大学の分科大学として「商科大学」を設ける形式でもよいと考えたのは、高度の商業教育を実施するためにはつまるところ東京高商が母体となるしかない、と確信していたことによるようである（天野郁夫『学歴の社会史』）。
　少壮教授は帰国後、”Captain of Industry”のスローガンの下、学生たちに高い学知と道徳、それに語学力を備えた産業の指導者となるべきことを説いた（『一橋五十年史』『一橋大学百二十年史』）。帝国議会の衆議院でも、商業に関する「最高等ノ教育ヲ授クヘキ機関」すなわち商科大学の設置を求める建議案が、1907（明治40）年から３期連続で可決された（国立公文書館蔵「商科大学設立ニ関スル件」1907年２月27日など）。

商業教育をめぐる闘争

　しかし、商業の「最高等ノ教育ヲ授クヘキ機関」は、東京高商の関係者がそう確信していたように、高商の大学昇格という形では実現しなかった。文部省は東大に経済学科を開設し、さらに「帝国大学重視と総合大学主義の立場を堅持して、高商の単科大学昇格を承認せず、逆に東京帝国大学の法科大学に商業学科を設置して、東京高商の専攻部はこれを廃止することを決定した」のである（『東京大学百年史』）。東大に商業学科が新設され、それまで高度な教育を担ってきた専攻部が廃止されるという、東京高商にとっては踏んだり蹴ったりの状況になった。大学に昇格して名実ともに日本最高の商業教育機関になりたい、という東京高商の悲願を粉砕ないし妨害したのは、結果的には東大の存在だったことになる。
　この間、1908年から翌年にかけて、東京高商では大学昇格問題と専攻部廃止をめぐって「申酉事件」と呼ばれる大騒動が発生する。まず松崎蔵之助校長（兼東大財政学教授）が、学生約1300名の賛同を得た文相および衆議院・貴族院両院議長宛請願書の通達を拒絶、逆に学生代表を罵倒する事件が起きた。学生側は松崎校長排斥運動を起こしたが、逆に先頭に立った専攻部の学生が処分された（『一橋五十年史』）。関一、佐野善作ら４教授の辞表提出などの抗議運動が続いた。

　東京高商の運動は、1909（明治42）年4〜5月に東大の教授会・評議会で法科大学に商業学科を設置することが可決され、高商専攻部を廃止する文部省令が出されるや、いっそう激化した。５月11日には学生大会が開かれ、在校生は総退学でこれに抗議することを決議した。同窓会も決起し、たとえば大阪では岩下清周、平生釟三郎ら京阪の卒業生100名が「帝国商業教育の最高機関たる東京高等商業学校の歴史を無視して新たに帝国大学の一部に商科大学を設くることに反対す」「本日の決議を貫徹する為に強硬なる手段を執るべし」と満場一致で決議した（『東京朝日新聞』4月26日）。結局、各地の商業会議所や父兄保証人会、商議委員の説得により学生たちは復学し、文部省側も折れて高商専攻部廃止を撤回することになる。
　東大には経済学科と商業学科ができたが、商業学科は不振をきわめた。「当時の法科大学には商業学の講座も専任教官も存在せず、商業学を学ぼうとする学生や専門の図書も極めて少ないのが実情であった。商業学科の設置は東京高等商業学校の大学昇格問題に絡んでにわかに登場し、当時の本学にとっては「瓢箪から駒」の出来事であった」（『東京大学百年史』）。商業学科の新設は、文部省が「帝国大学重視と総合大学主義の立場」のために東京高商の大学昇格を非とした結果起きた突然の事件だったので、東大側には準備がなかったのである。当初は志願者も少なく、優秀な法科卒業生を留学に出して商科教員の急造を図るありさまだった。廃止説もささやかれていたという。
　この後、1913（大正２）年から翌年にかけて、文部省は不振の東大商業学科と東京高商を合併し東京帝国大学の商科大学として独立させる策動を展開するが、東京高商、東大の意見は一致せず不調に終わる。最終的には単科大学の設置を可能にする1918（大正7）年の大学令によって、東京高商は念願の単独大学昇格を成し遂げ、1920（大正9）年に一橋大学の前身である東京商科大学が誕生することとなった。

一橋のふたつの中心

　このように見ると、一橋の学校史は独立の大学になるために文部省や東大と闘争を繰り広げてきた歴史と捉えることができる。では東京高商は、みずからと東大との差異をどこに見出していただろうか。換言すれば、なぜ来たるべき商科大学は東大の新設学科ではなく、東京高商が昇格する形でなければならなかったのだろうか。
　1909年、東京高商同窓会は「商科大学に関する意見書」を出し、高商の大学昇格を主張した。そこでクローズアップされたのが、（帝国）大学における学問と、商業大学における学問の根本的な違いである。
 （帝国）大学における学問は、「国家より見たる方面に局限せられ」た学問である。商業大学における学問は、それとは異なり、法律や経済にせよ「実業家より見たる方面」からの学問である。その主眼は「企業家を養成」することと、「如何にせば商業的企業を最も有益に経営しうるかの方法」に置かれている。求められているのは国家的視点ではなく、企業家が利益を出せるかどうかなので、（帝国）大学にはその役割を担えない。同窓会の「意見書」が高商の大学昇格を主張する根拠のひとつがこれであった。その観点からいえば、イギリスの「バーミンガム商科大学」（バーミンガム・ビジネス・スクールのことと思われる）がオクスフォードやケンブリッジと違ってラテン語やギリシャ語を省いたのは当然のこととされる。それらの語学は「商業家に取りては無用の長物」だからである（『一橋五十年史』）。
　また、東大に商業学科を設けることに反対する高商の一学生は『東京朝日新聞』に投書して次のように述べた。「抑(そもそも)商業教育たる特殊の学科を授け特殊の気風を養成するを要し学究肌と全然其撰を異にすべきものなり……特殊の人物を特殊の方面に用ひてこそ国家の経済人物にも適合すべけんなり」（『東京朝日新聞』1909年4月24日）。
　東京高商が世間の好評を博した一面に、その「実用」性がある。河岡潮風の『東都游学学校評判記』（1909年）は、高商の語学教師陣が日本人教師、外国人教師ともに優秀であることを指摘し「殊にプラクチカル、イングリシユときたら、大学高師以上だと評判がある位」と賞賛した。事実、高商の教授要旨でも、「商業ニ係ル問答談話」などの「会話」や「商業通信」「報告」などの「作文」が、「解釈」とならんで強調されていた（前掲『東京高等商業学校一覧』）。東京高商をはじめとする商科の出身者は、明治から大正初期にかけては「英文の手紙も書ければ簿記・そろばんも出来る、英会話もできるという、その実用性のゆえに、「実務」能力のゆえに雇われる、まさに「銀行会社員」であり、三田出や赤門出の「実業家」とは、一線を画した職業人」（『学歴の社会史』）であるがゆえに評価されていたのである。
　だが、学生が「実用一点張り」の教育に飽き足らなくなるのは早かった。1891（明治24）年には、長く学校を指導してきた矢野二郎の「前垂式商業の技術的方面に熟練した学生、人に使はれる人間」養成方針に反発した学生たちによる矢野校長排斥運動が発生し、1893（明治26）年に矢野は職を免ぜられる。ヨーロッパの高度な商業教育についての研究が進み、「智識探究」意欲をかきたてられた学生が「実用」「技術」重視の教育に「不満と焦燥」を感じたことが一因とされる（『一橋五十年史』）。高度化し複雑化する資本主義を理解し、そのなかで勝者となるためには、それに対応する学知が必要だと認識されたのだろう。
　この気運は、大学昇格問題が前景化するにつれてさらに盛り上がっていった。『一橋大学百二十年史』は、「申酉事件」を契機として学園に「アカデミズムの基礎を固めようとする動き」が進行していったことを指摘する。「アカデミズムでなければ、大学昇格は望めない」からである。たしかに商業教育だけでは、学問の「蘊奥」（奥深さ）を追求する機関としての大学に昇格する理由としては弱い。同書によれば、これ以降「高度商業教育」と「グルントリッヒなもの」（gründlich、基礎的な学術研究のこと）のふたつの流れが一橋の「底流」となったという。
　以来、築き上げられてきた一橋アカデミズムの学統は、たしかに輝かしい。しかも商業教育とは異なる分野ですぐれた学術や言論の担い手が輩出されている。大正デモクラシーの旗手福田徳三をはじめ、哲学の左右田喜一郎、比較文明史の三浦新七、ヨーロッパ史の上原専禄、近年の阿部謹也など、枚挙にいとまがないほどである。

　しかし、商業教育と基礎的学術研究は、矛盾なく両立するものだろうか。高度な資本主義社会ですぐれた実業家になるためには、たしかに学知が必要である。だが、学知が進めば進むほど、世界について、人間について、さらなる探究意欲を駆り立てられるだろう。そうなれば、その人の生きる目的は、実業ではなくて学問になるかもしれない。そのうち営利活動を軽蔑したり、資本主義の超克を考えたりするようになるおそれさえある。
　かつて福澤諭吉は慶應義塾の塾生に「学問に凝る勿れ」と説いた。福澤の教育の目的は専門学者や教員を養成することではなく、俗世間で躍動する「実業者」を養成することだったからである（第５回）。一橋についても同じことがいえるのではないだろうか。
　さらに、基礎的学術研究が発展すればするほど、東大に近づいていくことになる。だが、その方向性では、いい勝負はできるだろうが学校全体として東大に勝つことはなかなかむずかしい。
　この点、『一橋大学百二十年史』の説明は実に晦渋である。戦前期のこの学校には「ビジネス・テクニックのスペシャリストや机上の経営理論を重視しないビジネス教育、すなわち戦後型の「教養主義的なビジネス教育」、極限すれば大学ではビジネス教育を行わない、というコンセンサスの萌芽」が生まれたという。
　かつて東京高商は実業教育の分野で東大に先行し、それを圧倒した。なにはともあれ教育分野において東大を凌駕した経験を持つ学校はほとんどない。やがて、すぐれたアカデミズムの伝統がそこに加わった。そのことは、一橋という学校を比類のないものにすると同時に、常に複雑晦渋な形で自身の存在意義を主張せざるをえないという困難をもたらしたようにも思われる。

尾原宏之

甲南大学法学部准教授。1973年生まれ。早稲田大学政治経済学部政治学科卒業。日本放送協会(NHK)勤務を経て、東京都立大学大学院社会科学研究科博士課程単位取得退学。博士(政治学)。専門は日本政治思想史。著書に『大正大震災ー忘却された断層』、『軍事と公論―明治元老院の政治思想』、『娯楽番組を創った男―丸山鐵雄と〈サラリーマン表現者〉の誕生』など。 （Photo by Newsweek日本版）

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　はじめまして。2021年2月1日よりウェブマガジン「考える人」の編集長をつとめることになりました、金寿煥と申します。いつもサイトにお立ち寄りいただきありがとうございます。
「考える人」との縁は、2002年の雑誌創刊まで遡ります。その前年、入社以来所属していた写真週刊誌が休刊となり、社内における進路があやふやとなっていた私は、2002年1月に部署異動を命じられ、創刊スタッフとして「考える人」の編集に携わることになりました。とはいえ、まだまだ駆け出しの入社3年目。「考える」どころか、右も左もわかりません。慌ただしく立ち働く諸先輩方の邪魔にならぬよう、ただただ気配を殺していました。
どうして自分が「考える人」なんだろう――。
手持ち無沙汰であった以上に、居心地の悪さを感じたのは、「考える人」というその“屋号”です。口はばったいというか、柄じゃないというか。どう見ても「1勝9敗」で名前負け。そんな自分にはたして何ができるというのだろうか――手を動かす前に、そんなことばかり考えていたように記憶しています。
それから19年が経ち、何の因果か編集長に就任。それなりに経験を積んだとはいえ、まだまだ「考える人」という四文字に重みを感じる自分がいます。
それだけ大きな“屋号”なのでしょう。この19年でどれだけ時代が変化しても、創刊時に標榜した「"Plain living, high thinking"（シンプルな暮らし、自分の頭で考える力）」という編集理念は色褪せないどころか、ますますその必要性を増しているように感じています。相手にとって不足なし。胸を借りるつもりで、その任にあたりたいと考えています。どうぞよろしくお願いいたします。